介護が必要な高齢者の生活をサポートする介護用品ですが、介護保険を利用することでレンタルや購入の際の負担を軽減できます。

本記事では、介護用品の種類や介護保険の活用方法、レンタル・購入それぞれのメリットとデメリットについて詳しく解説します。

ぜひ介護用品選びの参考にしてください。

介護用品の種類

介護用品のレンタル・販売では、様々な種類の用品が提供されています。

主な分類として以下があります

• 移動介助
• 寝具
• 入浴介助
• 排泄介助
• その他

高齢者の日常生活をサポートし、介護者の負担を軽減するそれぞれの種類について詳しく解説します。

移動介助

介護用品の種類として、移動介助用品は歩行が困難な方の移動を支援します。

主な製品には歩行器、歩行補助杖、車いすなどがあります。

利用者の歩行状態に応じて適切な用品を選択することが重要です。

寝具

介護用品の種類の中で、寝具用品には介護ベッドや電動ベッドなどが含まれます。

体を起こすのが困難な方をサポートし、ベッドの角度や高さを調節可能で介護者の負担を軽減します。

マットレスやサイドレール、ベッドサイドテーブルなどの付属品も多様に用意されています。

入浴介助

介護用品の種類には入浴介助用品があり、安全な入浴をサポートします。

主な製品にはシャワーチェア、バスボード、浴室用手すりなどがあります。

滑りやすい浴室での転倒防止に役立ち、安心して入浴できる環境を整えます。

排泄介助

介護用品の種類として、排泄介助用品は利用者の健康と自尊心に配慮した製品が多くあります。

トイレ用手すり、ポータブルトイレ、自動排泄処理機などがあり、利用者の自立を促進するとともに、介護者の負担を軽減する役割を果たします。

その他

介護用品の種類には、その他にもスロープ、センサー付き機器、特殊な箸やスプーンなどがあります。

高齢者の生活の質を向上させ、自立した生活をサポートする役割を担っています。

介護保険でレンタル「福祉用具貸与」

介護用品のレンタル・販売において、介護保険を利用したレンタル制度「福祉用具貸与」があります。

制度の内容は以下の通りです。

• レンタル制度「福祉用具貸与」とは
• レンタル制度で利用できる11品目

介護用品の利用にかかる費用負担を軽減できる「福祉用具貸与」について詳しくみていきましょう。

レンタル制度「福祉用具貸与」とは

「福祉用具貸与」は、介護保険を利用して介護用品をレンタルできる制度です。

要支援または要介護の認定を受けた方が対象で、レンタル料の9割が介護保険から給付されます。

利用者の自己負担は1割（所得により2割または3割の場合あり）となり、高額な介護用品を比較的低コストで利用することが可能になります。

レンタル制度で利用できる11品目

レンタル制度で利用できる11品目は以下の通りです。

1. 車いす（付属品含む）
2. 特殊寝台（付属品含む）
3. 床ずれ防止用具
4. 体位変換器
5. 手すり
6. スロープ
7. 歩行器
8. 歩行補助つえ
9.  認知症老人徘徊感知機器
10. 移動用リフト（つり具の部分を除く）
11. 自動排泄処理装置

一部の品目は要介護度2以上の方のみが利用対象となるため、詳細はケアマネジャーに確認することが重要です。

介護保険で購入「特定福祉用具販売」

介護用品のレンタル・販売には、介護保険を利用した購入制度「特定福祉用具販売」もあります。

制度の内容は以下の通りです。

• 購入制度「特定福祉用具販売」とは
• 購入制度で利用できる5品目

詳しくみていきましょう。

購入制度「特定福祉用具販売」とは

購入制度「特定福祉用具販売」は、介護保険を利用して特定の介護用品を購入できる制度です。

要介護認定を受けている方が対象で、購入費用の9割が介護保険から給付されます。

利用限度額は年間10万円となっており、他人が使用したことに抵抗感があるものや、使用するうちに品質が変化するものを対象としています。

購入制度で利用できる5品目

購入制度で利用できる5品目は以下の通りです。

1. 腰掛便座
2. 自動排泄処理装置の交換可能部品
3. 入浴補助用具
4. 簡易浴槽
5. 移動用リフトのつり具の部分

直接肌に触れたり、使用するうちに劣化する可能性があるため、購入が推奨されています。

介護保険を活用した介護用品の利用方法

介護用品のレンタル・販売を介護保険で利用する方法について説明します。

主な手順は以下の通りです。

• 専門家への相談とケアプラン策定
• サービス提供事業者との契約とフォローアップ

詳しく解説します。

専門家への相談とケアプラン策定

専門家への相談とケアプラン策定は、介護用品の利用開始において重要なステップです。

ケアマネジャーや地域包括支援センターへの相談、利用者の状況や希望の聞き取り、ケアプランの作成が含まれます。

専門家のアドバイスを受けながら、利用者に最適な介護用品を選択することが重要です。

サービス提供事業者との契約とフォローアップ

サービス提供事業者との契約とフォローアップには、以下の内容が含まれます。

• 福祉用具専門相談員との相談
• 福祉用具サービス計画の作成
• 契約の締結
• 定期的なメンテナンスとモニタリング

適切な介護用品の選択と継続的な利用が可能になります。

利用者の状況変化に応じて、適宜介護用品の見直しを行うことも重要です。

介護用品レンタルのメリットとデメリット

介護用品のレンタル・販売において、レンタルにはメリットとデメリットがあります。

• 介護用品レンタルのメリット
• 介護用品レンタルのデメリット
• 高額な介護用品はレンタルがおすすめ

それぞれについて詳しくみていきましょう。

介護用品レンタルのメリット

介護用品レンタルのメリットには、初期費用を抑えられることが挙げられます。

また、介護保険を利用すれば月々の負担が大幅に軽減されます。

不要になった場合には返却が可能で、身体状況の変化に応じて他の用品への変更も容易です。

介護用品レンタルのデメリット

介護用品レンタルのデメリットとしては、主に中古品が提供される点が挙げられます。

介護用品レンタルは、新品の使用感を求める方には不向きでしょう。

また、借りている意識から使用に気を遣うことがあり、心理的な負担になる可能性があります。

さらに、契約内容によっては汚れや破損時に自己負担が必要となる場合もあります。

高額な介護用品はレンタルがおすすめ

高額な介護用品はレンタルがおすすめです。

身体状況の変化に対応しやすく、介護保険を利用すれば月々の負担が大幅に軽減されます。

自走式車いすや電動ベッドなどの高額な介護用品は、レンタルを利用することで経済的負担を軽減しながら利用できます。

介護用品購入のメリットとデメリット

介護用品のレンタル・販売において、購入にもメリットとデメリットがあります。

• 介護用品購入のメリット
• 介護用品購入のデメリット
• 身の回りの品で新品にこだわるなら購入

上記の内容で詳しく解説します。

介護用品購入のメリット

介護用品を購入する最大のメリットは、新品を利用できることです。

また、好みのメーカーやデザインを自由に選択できるため、利用者の個性や好みに合わせた選択が可能です。

購入した介護用品は自身の所有物となるため、汚れや傷を気にせず使用できます。

さらに、長期使用を予定している場合、レンタルよりもコスト面で有利になることがあります。

介護用品購入のデメリット

介護用品購入の主なデメリットは、身体状況の変化に柔軟に対応しづらい点です。

購入した介護用品が不要になった場合、処分に困る可能性もあります。

特に高額な介護用品の場合、初期費用が大きくなるため、経済的な負担が増加します。

また、所有者としてメンテナンスや修理費用が別途必要になる場合もあります。

身の回りの品で新品にこだわるなら購入

身の回りの品で新品にこだわるなら購入がおすすめです。

歩行補助杖など比較的安価な品は購入が経済的で、腰掛便座や入浴補助用具など直接肌に触れるものは新品が望ましいでしょう。

また、デザイン性の高い製品を選べるのも購入のメリットです。

個人の好みや体型に合わせて選ぶ必要がある介護用品は、購入することでより快適に利用できる場合があります。

まとめ：適切な介護用品選びのために

介護用品の選択は、利用者の生活の質に大きく影響します。

レンタルと購入のメリット・デメリットを理解し、個々の状況に応じて適切な選択をすることが重要です。

高額な介護用品はレンタルを検討し、身の回りの品や直接肌に触れるものは購入を考慮するなど、バランスの取れた選択が望ましいでしょう。

介護保険制度を活用することで、経済的負担を軽減しながら必要な介護用品を利用できます。